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2007年02月23日(金) ◇ エネルギーの価格を下げる技術 (エコ)

 価格とエネルギー消費量とCO2排出量が、比例する関係にあるんじゃないかと、書いたんだけど、その記事で全然触れなかった要素があるので書いておきたい。
 金融と、量の技術(投資と償却)、補助金、この3つである。

 補助金について言えば、ある事柄に、国や地方自治体が補助金を出せば、実際のエネルギー消費量より、価格を低くすることができる。そうやって出来た品物は、見た目、安いのでエネルギー消費量と一致しない。

 金融は、量と絡むんだけど、でかいプラントを建てて、石油を大量に精製するのに、銀行が大金を貸す。そうすれば、最初に投資という、エネルギー消費がされて、一定以上の製油がされて、販売されて、毎年お金を銀行に返済する。
 その場合、消費される量が、一定量キープできれば、一定の価格/量を維持して、販売できて、償却できる。
 もし、投資したにもかかわらず、消費量が減ってしまえば、どうなるだろう。そうすれば、価格/量を同じとした場合、投資を回収するための、販売収入が減り、回収できる金額が減ることになる。
 消費量が減って、もし、回収する金額を同じとした場合、量あたりの価格を上げることになるだろう。そうしないと、銀行への返済が滞ることになる。

 つまり、既存のエネルギーよりも、量あたりのエネルギー価格を安く設定して、多くの金額を投資して、大量に生産することで、石油の価格を安くすることが出来た。
 逆に、実際エネルギーの消費量が減ったとしたら、量あたりのエネルギー生産コストが上昇する。
 同時に、エネルギーの消費量が、維持できなければ、金融システムで、量あたりのエネルギー生産コストを維持できない。

 実際、日本全体で、消費者のサイフが一気に締まって金額ベースで数%減少すれば、数%もの石油の消費量の減少が起こるだろう。(それは、経済的に言えば、大きな問題と思うけど、それは別の記事で考えてみたい。)

 エネルギー政策とは、金融が、いかにエネルギー産業に投資をするかという事が、鍵であり、投資をした以上、後戻りができないので、何にどう投資するか、投資しないのかが、鍵といえると思います。
  1. 2007/02/23 (金) 16:40
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